ローン電卓｜住宅ローンいくらまで借りられる？

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住宅ローンを年収別にいくらまで借りられる？
ファイナンシャルプランナーの住宅ローン計算ツール

住宅ローンの借入金額の上限として、「年収の５倍まで」とか「年収の８倍まで」とよくいわれます。実際、ある住宅情報誌では「年収の８倍」を上限として紹介していることもあります。しかし、住宅ローンを借りられる上限一杯まで借りすぎてしまうと、ローン貧乏となり、その後のライフプランに制約が生じてしまいかねません。
最近の金融機関のローン審査では、年収の何倍という「年収倍率」での審査基準をあまり見かけなくなりました。その代わり「返済比率」という「年収に対するローン返済額の割合」が審査に用いられています。一般的な計算式は「年間のローン返済額÷年収」です。年収は税金や社会保険料を引いた手取り年収ではなく、それらを引く前の額面年収です。
この「返済比率」で見た場合の借入金額の上限は、一般的に「年収の30％程度（25％〜35％）」といわれます。年収500万円であれば、年収500万円×返済比率30％＝150万円となり、年間返済額の上限は150万円となります（返済比率を35％でおくと500万円×35％＝175万円）。借入金利2.0％、返済期間35年を前提とすると、借入できる上限はおよそ3770万円となります。ただし、金融機関の審査は、返済比率や年収以外にも個人信用情報（カードローン等の借入状況や延滞記録）、年齢・完済時年齢、勤続年数、勤務先、家族構成、自己資金の状況、担保不動産の評価額、健康状態などを勘案しているため、一概に年収に対する返済比率で計算した金額がローン金額の上限となるものではありません。また、借入金利の前提を変動金利などの最低金利で計算していると、金利上昇局面で返済額が大きく増えてしまうリスクがありますので注意が必要です。





マイホームを購入するとき、どうしても収入に対する借入限度額で物件を探してしまいがちです。
人生における三大支出として「住宅購入資金」、「教育資金」、「老後資金」の３つがあります。まだ若くて住宅ローンの完済予定が50歳の手前であれば、ローン完済後からの老後資金の貯えでも十分間に合うかもしれません。教育資金についても、公立高校までの支援であれば、教育資金の捻出に四苦八苦することは少ないかも知れません。しかし住宅ローンの完済予定が60歳以上であったり、私立大学・大学院を含めて教育資金を支援するのであれば、将来の「教育資金」、「老後資金」を見据えたライフプランの策定が大切です。
ローン審査の目安となる「返済比率」の計算方法（年間のローン返済額÷額面収入）をご紹介しましたが、実際の家計は額面収入から税金や社会保険料が控除された手取収入でやりくりする必要があります。もう少し具体的に整理すると、例えば500万円の額面収入があっても、15％程度は税金などで控除されるため、手取収入は420万円程度となります。そこから住宅ローンを150万円（返済比率30％）返済すると、残りの手取収入は270万円となります。1ヶ月当たり22万円程度となります。食費や水道光熱費、通信費、保険料、教育費、服飾費、自動車維持費等々を支払うと、余力の残らない世帯が多いことでしょう。いくら以上借りてはいけないという絶対の決まりはありませんが、借り過ぎないように世帯の状況に合わせて将来のキャッシュフロー、ライフプランを信頼のおけるＦＰと相談しておくと安心です。






さっそく住宅ローンの返済額を計算しましょう。なお、返済比率も一緒に計算できます。
入力項目として、「ローン借入額（元本）」、「借入金利」、「返済期間」は必須項目となります。
※本計算サービスは無料です。また入力内容をサーバー等で記録することはありませんのでご安心ください。

■ローン借入額（元本）
　1万円単位で入力してください。金融機関にもよりますが、パッケージされた住宅ローン商品として、一般的に1億円が上限となります。
■借入金利
　計算の前提となる借入金利（年率）を入力してください。低金利の変動金利等を予定している場合でも、長期の固定金利で高めに試算しておくと、プランニングの自由度が高まります。
■返済期間
　計算の前提となる返済期間を年単位で入力してください。金融機関や住宅ローン商品にもよりますが、完済予定日の年齢に制限があるのでご注意ください。
■うちボーナス返済分
　例えば3000万円のローン元本のうち、1000万円分を半年毎のボーナス払いとする場合の元本を入力します。ファイナンシャルプランナーの立場としては、なるべくボーナス払いに依存しない返済プランをお勧めしています。会社から支給されるボーナスは、旅行や自動車購入等の臨時費用、教育費、老後資金の貯蓄として温存し、家計のバッファーとしておくと無理が生じません。
■額面年収
　上記で解説した「返済比率」を計算します。尚、額面年収とは、会社から支給される源泉徴収票の「支払金額」欄に記載されています。税金や社会保険料を控除する前の金額となります。尚、夫婦で連帯ローンを組む場合、金融機関にもよりますが、夫婦共に正社員で一定の勤続年数があれば夫１００％＋妻１００％で収入合算して計算されますが、妻がパート等の場合は夫１００％＋妻５０％などの計算式となる場合があります。




※パソコン・スマホのブラウザ設定で「Java Script」が無効(OFF)の場合、本ツールはご利用できません。

＜注意事項＞
※各項目の指定条件に基づく「元利均等返済」の概算結果を表示します。
※実際の返済額は借入先金融機関の計算に基づく金額となります。必ず借入先にご確認ください。
※当社ホームページの免責事項が適用されます。

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